米任天堂社長「Switch2は数カ月に渡って在庫を確保してきた。発売に向けて良好な状況だ」

米任天堂社長、なぜNintendo Switch 2を「6月5日」に発売するのか説明。供給ラインへの自信など、いろいろ明かされる

Switch 2は1月22日22時に正式発表され、4月2日22時から放送された「Nintendo Direct: Nintendo Switch 2」では6月5日に発売予定であることが告知された。事前の情報公開のタイミングはいずれも「2」にちなんだ日付や時刻であった。発売日になぜ「6月5日」が選ばれたのかは気になるところかもしれない。

この理由を、Nintendo of Americaの社長Doug Bowser氏が海外メディアNPRに対して明かしている。同氏はまず、ゲームを販売するにあたってかならずしも1年の中で特定の時期を選ぶ必要はないとの考えを説明。つまり前提として、年末商戦などを見据えたこだわりがなかったということだろう。そのうえで、発売準備が整うSwitch 2向けゲームのラインナップを見たところ6月は非常に良いタイミングだったという。また同氏は、Switch 2が携帯モードでも遊べるため、旅行の際にも最適なゲーム機であるとも言及。夏季休暇に際しての需要も見込まれているようだ。

このほかBowser氏はインタビューにて、改めて米国向けのSwitch 2の449.99ドルという価格設定では「相互関税」が考慮されていないことにも触れている。あくまで相互関税の発表以前に決定された価格設定だという。相互関税とは基本関税10％に加えて、各国・地域に応じて個別の関税率を上乗せする政策だ。米国のトランプ大統領が打ち出した異例の関税政策であり、物議を醸していた。このいわゆる「トランプ関税」発動は7月上旬まで延期されることとなったが、各国政府やグローバル企業がその影響を慎重に見極めている状況がある。インタビューにおいてBowser氏は、任天堂についても引き続き影響を検討している段階にあり、現時点では今後のSwitch 2の価格変更の可能性について言えることはないとしている。

なおSwitchにおいては当初中国のEMS（電子機器の受託製造サービス）工場で製造がおこなわれ、後にベトナムおよびマレーシアのEMS工場に製造が一部移管されてきた。このうち中国とベトナムは、他国よりも重い相互関税が課される筆頭となっている。

Bowser氏によるとSwitch 2は主に東南アジアで製造がおこなわれているそうで、中国ではなくベトナムあるいはマレーシアでの製造に軸足を移しているのかもしれない。ただ今後も十分な供給網を確保すべく、ほかの選択肢も検討されていくとのことだ。

このほかBowser氏はSwitch 2の現時点での供給についても言及。過去数か月間にわたって在庫を確保してきたとしており、発売に向けて良好な状況と考えているそうだ。また長期的な計画のもとで、充実した素材供給ラインの確保に時間をかけてきたとして、高い需要にも対応できるようにしているとも伝えられた。なお日本国内では、少なくともマイニンテンドーストアでの抽選予約受付では想定を大幅に上回る応募が殺到したとされる。Bowser氏としてはサプライチェーンに懸念はないようで、日本を含め各国でどのように供給が進んでいくかは注目されるところだろう。

https://automaton-media.com/articles/newsjp/nintendo-switch-2-20250428-336905/

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