東洋証券 安田「Switch2は 1台2万5000円の逆ザヤが発生している」

　国内ではSwitch2は、4万9980円で販売されている。ちなみに米国の希望小売価格は449.99ドル（約6万4000円）で、国内の価格が戦略的に設定されていることが分かる。背景には、深刻化する転売対策や「ゲーム機は高額だと売れない」という業界の固定観念があるのだろう。結果として、日本市場ではハードの製造原価が販売価格を上回る逆ザヤ状態が拡大し、売れれば売れるほど採算が悪化する構造に陥っている。

筆者の推定だが、Switch2にはエヌビディアのGPUと価格が高騰しているメモリなどを含む半導体で300ドル程度、電池や外装などに80ドル以上、そして加工賃その他含めて合計で400ドル（約6万5000円）程度のコストがかかっていると見積もっている。さらに、任天堂から小売店への販売価格を4万1000円と推定すると、1台当たり2万5000円程度の赤字になっていると考えられる。さらに、日本は欧米に比して装着率（ハード1台当たりのソフトウエア販売本数）が低いことも、収益性を圧迫する要因となっている。

売れれば売れるほど赤字という状態を改善するには、ハード価格の適正化が欠かせない。「ゲーム機は高額だと売れない」との定説は、実態を表していないと筆者は考えている｡この理屈では、初代Switch（3万2978円）より高価なSwitch2が、なぜこれほどの人気を博しているのかを説明できないからである。同一モデルを今値上げすることに抵抗があるのなら、今後人気ソフトに合わせた特別デザインモデルや、色違いモデルを投入するなど手段はある。Switch2の実質的な単価アップと採算改善は必須だ。

https://diamond.jp/articles/-/385041

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